総合経済学科とは
サステナビリティを軸とした分野横断的な「学び」へ
経済学部は2024年4月より従来の４学科から１学科「総合経済学科」（Department of Economics, Business and Regional Studies）となりました。
学科名は、多様化・複雑化する社会的諸課題を解決する能力だけでなく、SDGs の先にある潜在的な社会的課題・要請を見据え、変化に対応できる「総合的基礎力」を備えた人材を育成します。
以下のコースとメジャーの組み合わせによって、多様化・複雑化する社会的諸課題を解決する能力だけでなく、SDGs の先にある潜在的な社会的課題・要請を見据え、変化に対応できる「総合的基礎力」を養成します。
この「総合的基礎力」を持つ人材を育成するための教育を行える組織とするため、名称を１学科の「総合経済学科」としています。
経済社会のサステナビリティに対応する多彩な6コース
サステナビリティ人材を育成するため、主体的な学びを早期から促すため、以下の６つのコースがあります。
データ、根拠に基づき政策形成・評価できる力
多様性を理解し、グローバルに行動する力
企業の経営実態を会計的に分析し、改善提案できる力
新たな価値の創造につながる提案と実践できる力
人や地域をつなぎ豊かな生活と仕事を創り出す力
地域づくりに関する知識・分析力と法的思考力
コース学修の中核となる、各学年に設けられたセミナー
１学科６コース制の特徴は、早期からの、国内外での体験や、現実の資料分析を通じて、地域社会、国際レベルの現実の課題を理解するとともに、これによって、大学４年間での専門分野の学修を深めるための起点、体系的学修へのモチベーションづくりとすることにあります。同時に、各コース各学年の中核となるセミナー形式の授業では、経済学・経営学を中心に法学・社会学等社会科学諸分野の専門教員複数の指導の下で学修を進めます。各コースにおける、こうした多様な専門分野からの視角と、分野を横断した学修を可能にするのが、総合経済学科という１学科の体制です。
令和6年度（2024年度）大分大学経済学部改組リーフレット（PDF）
メジャーについて
メジャーとは、経済学部の教育課程において、基礎から応用へと系統的な学修を行う専門分野のことで、経済、経営、地域研究の3つの分野で構成されます。
経済メジャー
経済メジャーでは、従来から議論されている財政の持続可能性（政府負債の対 GDP比率）の問題、生活水準の持続的向上（１人当たり GDP の成長）に関わる技術進歩・イノベーションの役割なども考慮した経済社会の安定性を確保する制度・政策も含め、国内及びグローバルな市場の持続可能性などを扱います。
＜授業科目例＞
政治経済学Ⅰ、経済数学、統計学、経済史、社会政策論Ⅰ
経営メジャー
経営メジャーでは、持続可能な循環社会を支えるしくみとしての企業経営を総合的に学ぶとともに、企業活動を持続可能性の観点から考察し、企業経営の視点で持続可能な循環型経済社会の構築などを扱います。
＜授業科目例＞
経営学、会計学Ⅰ、初級簿記、サステナブル・リーダーシップ入門、大分のものづくりと地域づくりⅠ
地域研究メジャー
地域研究メジャーでは、経済学・地理学・社会学等の観点からの地域社会や経済の存立に関わる諸課題、人々の生活を支える法制度、地域の国際化を踏まえた諸外国の文化・社会、個人・集団の多様性を承認する共生社会の構築などを扱います。
＜授業科目例＞
地域経営論Ⅰ、経済地理学Ⅰ、憲法Ⅰ、民法Ⅰ、異文化間コミュニケーション論
2023年までの学科情報
家計、企業、政府など経済主体の行動が生み出す経済現象、およびそれら相互の関係を分析します。
企業の経営組織、管理技術、財務分析、人事労務管理、情報処理、会計報告などの科目を学習し、広く経営活動を理解します。
地域経済、法律、行政、福祉など住民の生活領域を総合的・学際的に学びます。また、異文化間コミュニケーションと国際相互理解を深める実践的な学習を行います。
企業による新製品・新サービスの開発や、行政やNPO等による地域社会の課題解決などについて、地域における現場体験を組み込んだ実践的な教育を通じ、基礎から応用・実践まで段階的に学びます。